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エンタテインメントビジネス総合研究所（エンビズ総研）はこのほど、「第５９回パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査報告書」を公表した。この調査は四半期ごとに行われており、今回の調査結果は２０１４年１２月１７日から翌年１月４日に実施された「２０１５年１月」分。５０企業より回答を得ている。
過去１カ月の収益や売上、粗利などから判断する「全般的業況」は、前回のマイナス２４．２ポイントから今回マイナス５６．８ポイントへ、大幅に悪化した。例年１０月から１２月は業況が悪化する傾向にあるものの、調査を開始した２０００年６月以来、最低値を更新した。マイナス値は１３期（３年３カ月）の連続。３カ月後の見通しではマイナス３９．２ポイントまで回復することが見込まれているものの、マイナス圏で推移する状況から脱却できない見通し。
特定のトピックに焦点を当ててアンケートを実施する「トレンド・ウォッチ」では今回、「女性の活用」がテーマ。女性管理職の割合についての質問では、「０％」が４１．７％、「５％以下」が７３．０％を占めていた。パチンコ店経営企業の平均では２．７％となり、厚生労働省による「平成２５年度雇用均等基本調査」による女性管理職（係長相当職）の１２．７％と比較して大幅に低い結果となっていた。今後の見込みとしても「わからない」が４１．７％でもっとも高かった。(日刊遊技情報) |
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